介護保険施設

指定介護老人福祉施設

ホームの食堂のイメージ

ここに入居できる老人には条件があり、要介護度の認定が1から5の間であることがその一つ目となっています。 要介護度が最低でも1でなければならないので、これに達していないわりとお元気な身体の持ち主さんはまだ入居することはできません。 もうひとつの条件に年齢制限があり、65歳以上でなければ認めてもらうことはちょっと難しくなっていますが絶対に不可能ではなく、ケースによっては63歳で入居することもあるのでそこは要確認でしょうか。 特別養護老人ホーム、通称特養と呼ばれる指定介護老人福祉施設では、お食事や入浴だけでなくおトイレのお世話も看てもらえますが、それだけではなく日常生活や健康管理もしっかりケアしてもらえるのできっと快適でしょう。 入居者の平均年齢は高く、65歳以上なのはほぼ確実で中には80歳近くにもなる指定介護老人福祉施設もありますが、65歳の入居者が最年少になる、というのもちょっと不思議な空間かもしれませんね。 いちおうスタッフはもっと若く、50代や40代前半もいるのでその施設内での最年少にはなりませんが、それでも若輩者とみなされるのは老人ホームに初めて入居するお年寄りには新鮮な出来事かもしれません。 年配者の集まる病院の待合室で長い時間を毎日過ごしてきた方ならそんなに慌てるシチュエーションではありませんが、自分よりも年上ばかりが集まる空間は久しく味わったことがなかったでしょう。

老人保健施設

ここは指定介護老人福祉施設に近くもありますが、介護がメインではなくリハビリに重点を置いた施設という点が大きく違います。 要介護認定者で65歳以上であることがこの施設に受け入れられる条件となっていますが、ただ介護を受けながら生活を送るだけではなくリハビリの必要性が高い方がここに入居しても良いというルールなのです。 リハビリ治療を受けるということからもわかる通りそれなりに身体を動かせる方が対象で、リハビリがうまくいったら退去して他の施設へと引越しをすることになる、いわば通過点の介護も受けられる老人ホームでしょう。 どれ位の期間ここに滞在するかはそれぞれに施設が会議を行って決めますが、それを決定する要因は本人に必要なリハビリ量から算出されます。 長期間のリハビリが必要な人ほど長く滞在するように決められるでしょうし、軽い症状なら短期間で他の老人ホームへと移転することになります。 あまりに居心地が良いから延長したい、そんな希望を出しても通りません。 それを認めてしまうと本当にこの老人保健施設を必要としている方に入居させることが出来なくなってしまう恐れもありますし、立派な施設の無駄遣いです。 有意義な施設ですので多くの方に使ってもらえるよう、自分の番が終わったのならすぐに次の者へとバトンタッチしなければいけません。 施設数もそんなに多くはなく、日本全国で約3,000ほどしかないのです。

療養医療施設

老人保健施設と療養医療施設の違いは、前者はリハビリメインなのに対して後者は医療がメインとなることでしょうか。 65歳以上の要介護認定者でなにかしらの治療を長期に渡って受けている方がこの施設の対象者になり、ただの要介護認定者は立ち入ることが許されていません。 老人保健施設でもリハビリという医療サービスを提供してはいますが、療養医療施設はもっと医療らしいサービスが主なので別物だと分類されていたのです。 ですが近年では療養医療施設も少なくなってきており、現在では廃止された過去のジャンルという扱いになっています。 完全に療養医療施設が消滅したわけではありませんし、まだ3,000以上も日本には現存していますが、それも時間の問題で300年後にはひとつ残らず消えてしまっていると予想されています、悲しいことに。 治療を受けながら介護も受けて生活するこの施設に替わって、新たな形態の老人ホームが続々と生まれていることがその理由なんでしょうが、現在稼動している療養医療施設が改築されて別の施設になるのならきっと良いことなのでしょう。 そこで働くスタッフも新たな施設で引き続き雇用されるのであれば、そして入居されていた老人ももっと相応しい施設を紹介されるのであれば誰も困りはしませんし、それが時代に合わせての変化なので受け入れるのが得策です。 より良いサービスを創生するためには必要な過程なのです。